WORK ENVIRONMENT

働く環境と制度

一建設では、社員一人ひとりが、
いきいきと働ける
環境づくりを行なっています。

EASE OF WORK BY THE NUMBERS

働きやすさに
まつわるデータ

※2023年度

  • 年間休日

    完全週休2日制で、計画年休6日の取得も徹底しています。

  • 平均有給休暇取得日数

    長期休暇に合わせて有給休暇を取得している社員もたくさんいます。

  • 有給休暇取得率

    会社として有給休暇の取得を推奨しています。

  • 育児休業取得率

    女性だけでなく、男性の育児休業取得者も年々増えています。

  • 育児休業からの復帰率

    ご家庭の事情に合わせた働き方の提案や時短勤務制度など、復帰後も活躍できる環境を整えています。

  • 月平均残業時間

    週1回のノー残業デー取得を徹底しており、オンオフのメリハリを付けて働けます。

BENEFITS

社内制度・福利厚生

休日・休暇

  • 年末年始一斉休日

    全社一斉休業となります。

  • 有給休暇

    入社してから6ヵ月経過後に10日間の有給休暇が付与されます。

  • 特別休暇

    災害等で出社ができなくなった場合や、その他会社が特に必要と認めた場合に付与されます。

  • 慶弔休暇

    結婚休暇、出産休暇、弔時に伴う休暇がございます。

  • 毎週1回ノー残業デー

    営業部門:火 or 木、その他部門:水で設定しており、会社として取得日数の管理も徹底しています。

  • 半休制度

    午前休や午後休など、半日単位で休暇を取得できます。

スキルアップに
関する制度

  • 各種研修制度

    詳しくはこちら

  • 永年勤続表彰制度

    当社での勤続が10年、20年、30年の社員を対象に、表彰状ならびに副賞を贈呈しています。

  • 資格取得支援制度

    会社として取得を推奨している資格に関して、講習学費のサポート制度を用意しています。

資格合格者への
講習学費サポート

対象の資格を取得するにあたり、合格者には講習学費のサポートを行なっております。

対象資格
宅地建物取引士、1級建築施工管理技士、1・2級建築士の試験合格者
支給額対象
上記資格を取得するにあたって利用した講習学費(通信・通学問わず)
・模擬試験
・登録講習(5問免除)
の費用は対象外。
学科・実地(製図)と試験が分かれている場合は両方合格者。
限度額
上限20万円
方法
合格後、申請書と講習期間の在籍証明書、領収書、合格通知書を提出。
合格後、3年以内に退職した場合には全額返還。

各種手当

  • 交通費全額支給

    社内規定に基づき、通勤に係る交通費を全額支給します。

  • 職務手当

    特定の職務や仕事内容に対して支払われる手当のことです。

  • 資格手当

    (社内規定に基づき支給)

    1級建築士:月3万円、宅建士:月2万円、2級建築士:月2万円など。計47の資格が対象となっています。

  • 住宅手当

    自身名義での賃貸借物件の場合、月15,000円が支給されます。

  • 社有物件購入費用補助

    従業員及びその親族が社有物件を購入する際、補助金を支給します。

  • 家族手当

    配偶者:月1万円、1子(20歳未満)につき:月5,000円

その他:インフルエンザ予防接種費用補助/人間ドッグ費用補助(健保組合)...など

出産・育児・介護

  • 産前産後・育児休暇

    育休後の復帰率もほぼ100%で、家庭と仕事を両立して働いている社員が多数います。

  • 看護休暇

    子どもが病気やケガで看護が必要になった際に取得できる休暇制度です。

  • 介護休暇

    介護が必要なご家族がいらっしゃる場合に取得できる休暇制度です。

  • 時短勤務制度

    育休復帰後に時短制度を利用している社員も多く、家庭と仕事を両立させられる制度です。

その他の制度

  • 社会保険完備

    健康保険、厚生年金保険、労災保険、雇用保険、これら4つの社会保険すべてに加入できます。

  • 会員制高級リゾート
    ホテル利用可

    全国展開しているリゾートホテルを、お得な値段で利用できます。(大人気のため抽選です)

  • 社員旅行

    数年に一度のペースで実施しており、複数の候補から自分の行きたいエリアを選べます

  • 退職金制度

    勤続2年以上の社員を対象に、社内規定に基づき退職金を支給しています。

  • 従業員持株会制度

    希望者は、飯田グループHDの従業員を対象にした持株会へ加入することができます。

福利厚生
サービス会員

提携している全国各地の施設やサービスを自由に使うことができる福利厚生プログラムを導入しています。